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私の語る「システム」論から、〈こちら側の私たち〉の命と暮らしを守るために、あれこれと考えるとき
私の語る「システム」論から、〈こちら側の私たち〉の命と暮らしを守るために、あれこれと考えるとき
（最初に一言）
ここ最近の記事を踏まえて、私がとくに感じる日本社会の問題とそれを紹介するメディア報道に顕著に見られる覇権システムにおける差別と排除の「親分ー子分」の「力」関係に対する過鈍感症を、改めて再考するとき
今回記事の論の流れは以下のとおりである。最初に、閣議決定された「大きな政府」の「政治」路線を目指す過去最大規模となった「2025年度の国家予算案」を、私の語る「システム」論 （2024、12、23）の記事のくだりの中に位置づけ直したときに思い浮かぶ「不都合な真実」らしき問題について、少し話をしてみたい。そして次に、それとの関連で、石破首相が思い出したかのように述べている「脱炭素化社会の実現」云々に向けての発言の類に象徴的ともいえる、おそらく費やされるだろう多額の国民の税金が、一体どんな事業のために、またどこの企業に「投資」されるのかを、あれこれと考えてみたい。さらに、そうした石破首相というか日本国家・政府の意向をアシストするかのような日本のメディアほうどうにおける日本の一人当たりBDPを韓国や先進諸国と比較しながら、日本の今後の国力と経済力の再生と、そのために必要な経済成長を巡るテレビ番組での話を具体化する際に、おそらく費やされるであろう国民の税金とそれが「投資」されるところの事業と事業を請け負う企業は、またその結果・結末は等々を推察するとき、ますます私たちの生活の窮乏化につながる云々の、私の論の展開となっている。
それでは行論の都合上、先ずはすぐ上でも言及していた記事（2024，12，23）のくだりを、以下に引用貼り付けておきたい。
ーーー（引用貼り付け、開始）
だが、現実はもっと複雑なのだ。少しだけ、ここで結論めいた話をしておくとしよう。すぐ上で、ーーーもしそんな事態にでもなれば、先の緊縮財政と増税云々の問題は、もはや私たち「日本」と「日本人」のコントロールの及ばないところへと弾き飛ばされてしまうだろう。ーーー、と私は述べていたのだが、実際には弾き飛ばされたりはしないのだ。そこには、「金の成る木」としての「システム」の存在が深く与っている。「システム」は、少しでもその懐を肥え太らせようと、戦争までも常々の計画として練っているぐらいだから、軽々しく主権国家を壊滅させて、その国家から搾りたてられたはずの国民資産に対する徴税権を、やすやすと放棄したりはしないのだ。国民がなお稼ぎ出せたはずのお金を、手に入れられなくなるような愚行は、決してしないのだ。
すなわち、すぐ上で話していた「無慈悲な大国のパワー行使」によって本当は「国破れ」た状態と化しているにもかかわらず、私の語る「システム」は、その崩壊しているはずの国家を、未だ主権国家として存続しているかのように、その国のもはや「主権者」ですらない、ただのシステム人として存在しているだけの人間集団に、あたかも従前どおりの主権者である国民として扱うのだ。個々バラバラの単なるシステム人の集団であれば、もはや彼らから、まとまったお金を吸い上げるのは難しいのだが、それが国家を構成する国民集団だとすれば、話はまた違ってくる。読者は、ここにきてハッとするのではあるまいか。そう、米国と日本との関係はまさにそうである。私たちは敗戦後の占領統治期から今日に至るまで、多くの者が得意げに言うように「属国」状態にあったのだが、彼らはそれにもかかわらず、なお日本は主権国家として存在し、日本国民も主権者としての役割を放棄してはいないかのように、嘘を垂れ流してきたのではあるまいか。
それゆえ、おかしなこととなる。私たちの国家とされてきたのは、主権国家の実態を書いているし、それゆえ、私たちも主権者でもないはずなのに、未だに日本国家の経済を健全化しなければならないとか、巨額の赤字財政問題に向き合うことが急務であるとか、おかしな話に熱中しているのだから。そんな話の前に、私たちはどうやって主権を取り戻すか、あるいはもうこのままの状態で存続することを選択するのか云々の議論に傾注してもいいはずなのだ。いずれにしても、私たちはこのような「悲惨な」現実の中で暮らしながらも、それにもかかわらず、これから先も実に情けない愚かし過ぎる道を歩むとすれば、どうしても、その前に、私たちがこうした状況・状態に甘んじざるを得なくなったかについて、最低限の理由というかその訳を、たとえ遅すぎたとしても、知っておいた方がいいのではあるまいか。少なくとも、私はそう思うのだ。
私は、これまた何度も論述してきたように、その理由なり訳に関して、私なりに考察してきたのだが、もし読者も私と同じように、そうした観点から同様な考察を試みたとすれば、私たちは米国から日本国家の主権を奪われているだけでなく、その米国も覇権国家として、主権国家として存在する米国の意思に関係なく、覇権システムの中で、覇権国としての興亡の歩みを辿らざるを得ないことに、改めて気が付くはずなのだ。そしてそれに気が付いた瞬間に、米国から私たちがどのようにして主権を取り戻せるのかという問いかけは、覇権システムの枠の中に包摂されてきた私たち「日本」と「日本人」が、どのようにして覇権システムの暴力から、自らを解放して自由にするのかという問いかけと重なることに、気が付くはずである、と私はみているのだ。
もし、そのような問いかけにまで、私たちがたどりつけるとき、私たちはそこでやっと、私の語る「システム」の存在に気が付くと同時に、米国から私たちの主権を取り戻して、そして私たちを解放して自由となることの意味を、初めて理解するに至るかもしれない。すなわち、米国から主権を回復すると言うことは、すぐ上でも述べていたように、私の語る「システム」の枠の中で、どうやって自らを解放して自由となれるかの問題に向き合うのと同じことであるということに、そしてその地点にまで私たちの思考が及ぶとき、やっと私たちが米国から主権を取り戻すという意味を理解できることになる。すなわち、それは私たちが覇権システムと、またそれを前提とする世界資本主義システムと世界民主主義の三つの下位システムから構成される、私の語る一つの「システム」の関係の下に組み込まれていて、ただ単に米国の「属国」状態云々の話どころではないことにも目が向けられるに違いない、と私はみている。つまり、属国云々の話がどれほど単純で陳腐なものであったかということ、それさえ言えば、何か鬼の首を取ったみたいな、そんな感じだ。
私の語る「システム」は、それほど甘いものではない。〈「システム」とその関係の歩み〉の枠の中に一旦組み込まれるというか押し込まれてしまったならば、もはやそこから抜け出すことなど不可能ではないかと、私と同じように読者も絶望の淵へと導かれることは必至となるに違いない。だが、やっとそこから希望のかすかな光を見ることができると同時に、初めて私たちは、「本当の主権」を取り戻すためにはどうすべきなのかについて、向き合うことができる、と私はみている。これらの点を踏まえながら、前回記事の「オペレーション・Z」の話に絡めた論を展開していきたい。そこでの番組内容を踏まえるとき、私たちの検証・検討すべき課題は、二つの次元から構成されている。
最初に、これが先の番組のメーンテーマであり、また私たちが遠からず迎えるはずの経済上の課題となるのは、日本経済の活力の維持に関する問題、それとの関係での日本財政の巨額な赤字を、どのようにして解決するかの問題等々であり、それが目下の私たちの向き合うべき問題であるのは間違いなかろう。だが、ここで注意すべきは、私が何度も指摘してきたように、それらの経済上の問題は、覇権システムと私の語る「システム」の「枠」の中で位置づけ捉え直すことが重要であるとの認識である。すなわち、覇権システムと「システム」あっての日本であり、日本国家であり、日本経済であるとの見方だ。それゆえ、覇権システムと「システム」の中で、何よりも先ずは、私たちが生き残ることができなければ、先の経済上の問題論議は全く意味を持たないということなのだ。
そうした点を踏まえながら、次に外交・安全保障上の問題に目を向けるとしよう。外交・安全保障と絡めた経済安全保障上の観点から見るとき、何よりも差別と排除の「親分－子分」関係を前提とする覇権システムにおける力（暴力）と力（暴力）の関係とそれが国際社会に及ぼす重大性を看過してはならない。これまでの日本と日本人は、あまりにも親分である覇権国の米国の力に依存することで、自らが覇権システムにおける独立したプレイヤーであるとの自覚に乏しく、そのために覇権システムの中で生き残りをかけた生存競争に努めることの重要性に対する私たちの自覚と覚悟を乏しくさせることに与ったのではないか、と私はみている。そこから、私たちは今の日本国家が、主権国家としての体を為してはいない現実を直視できないのではあるまいか。それは日米関係における親分の米国との子分としての関係、そして覇権システムにおける「親分ー子分」関係の存在に関しても、十分な理解にまでは至ってはいないように、私には思われるのだ。
「国破れて山河在り」をもじって、前々回記事では、日本国家・政府はもう既に「消滅・壊滅」状態にあるのに、すなわち主権国家としての「体」をなさず、従属国とか属国状態にあるにもかかわらず云々と述べていたが、私たちにとって、とても怖いというか腹が煮えくり返るのは、私の語る「システム」は、その国破れた状態の日本国家・日本政府が、未だに「死に体」ではなく、さも生きているとして、私たちを欺きながら、真面目に日本経済の再建論議に私たちを駆り立てるのに熱心であるということだ。その意味では、外資により日本がたたかれ大変なことになる云々の「経済小説」は、〈「システム」とその関係の歩み〉に利するような話を盛んにしているのだ。その関連で言えば、もはや日本は買われてしまい、日本経済は破綻するどころか、日本国家・政府も実質的には、破綻・崩壊状態にあるということなのだ。すなわちもはや国民でも住民でもなく、実質上はシステム人である私たちから、搾れるだけ搾り取るために、そのために名目上の国民としての存続を強要すると同時に、日本経済の再建が何とかうまくいった後に、何かもう一度、日本が取り戻せる云々の話をするから、これはもう詐欺に近い、否、詐欺そのものなのだ。既に、日本国家・政府のバックボーンは換骨奪胎されているのだ。その関連で言えば、｛［B］→（×）［C］→×［A］｝のAに位置するかつての先進諸国の国家や政府は以前のそれではないのだ。主権を持たない・持てないそんな状態に置かれているのだ。
ところが、令和新撰組の山本氏がよく言う日本の失われた2・30年問題を欧州諸国と対比させて、それらにおいては経済的活力がなお健在であるかのような話も、実は、その主権を構成する骨格というか基盤が崩壊していることには触れようとはしないのだ。勿論、彼にそんなことを求めても仕方あるまい。日本の社会科学に従事する研究者のほとんどが、これをまったく理解できていないのだから。その意味では、私たちは見事に騙されているのだ。もっとも、いくらこんな話をしても、これまたどうしようもないのだが、それでもこうした状態に私たちが置かれていることを知ることには相当の意味があるということを、私は強調しておきたい。覇権システムにおける主権国家としての崩壊状態を、すなわち、たとえて言えば、（「システム」の）植民地や従属地状態に置かれているということであるが、そしてその意味ではもはや国民などではなくただのシステム人として存在しているということだが、そうした現実を直視するとき、私たちの「日本」経済とか「日本」財政云々の話は虚偽であり、その経済や財政は、すべてが「システム」の経済であり財政として奉仕するばかりということなのだ。
ーーー（引用貼り付け、終わり）
上のくだりで私が伝えておきたい点は、日本の国力や経済力を復活・再生するにはどうすべきか云々の戯言に騙されないように注意してほしいということだ。たとえば、ネット
記事〈【過去最低】1人あたり「GDP」 主要先進国最下位に…古市憲寿「90年代までうまく行き過ぎた」日本経済再生のカギは“技術躍進”と“女性参入”?12/26(木) 17:13配信FNNプライムオンライン〉に、一人当たりのGDPが韓国に抜かれた日本の現状を捉えてのテレビ番組（「めざまし8」）を紹介していた。こうした論は、結局のところ、日本の国力と経済力を再生するべしの方向へと国民の関心を向けようとしているのだ。
その際に、国民というか私たちは気が付かなければならない重要な問題があるのだ。上に引用した話は、特に私が留意してほしいと考えていることだ。それを踏まえて言えば、政府の予算案に示されている金額は過去最高となった云々と言われているが、日本の国力と経済力を再生するためには、またそのための具体的な施策の実現のためには、政府の予算案の全額の中から、どれほどのお金（国民の税金）が必要となり、そのお金はどんな内容の再生事業に充てられ、また誰に支払うことになるのか、ということを。すなわち、再生事業を引き受けるのは日本の企業だけではないのだ。もっとわかりやすく言えば、この種の話は、日本の防衛力を充実させなければ北朝鮮や中国の脅威に対して抵抗できない、それゆえ、軍備の増強が必要だ、その武器は米国から調達するのがいい云々の話と同じなのだ。また少し前のブログ記事でも述べていた東京オリンピックや大阪万博の公共事業と同じタイプの話なのだ。そう、詐欺広告の下にとてつもないお金を吸い上げられるあの詐欺商法と同じなのだ。その広告塔まがいの話を、このテレビ番組ではしていたと、私はみている。
日本は先進諸国（Ｇ７）と比べても、最下位に位置している云々。そこで論者らが見落としているのは、覇権システムと（私の語る）「システム」における「親分ー子分」の「力」関係を無視した議論に終始しているのだ。先進諸国と言えども、それぞれの（再）スタート地点が、覇権システムの中では異なっていることを忘れてはならない。とくに日本の場合は、親分の覇権国の米国によって、その国力と経済力は大きく歪められてきた、と私はみている。それは高度経済成長期の日本の過度な・過剰な経済発展の歩みと、逆に経済停滞・衰退期における過度な・過剰な著しい衰退の歩みである。それは私の〈「システム」とその関係の歩み〉と関係している。日本の高度経済成長は、｛［A］→（×）［B］→×［C］｝のAの先頭をひた走る覇権国の米国による世界システムの維持と発展に関する戦略と関連していた。換言すれば、「システム」とその「自己完結運動」によって、米国は、「システム」の高度化の段階のⅡ期からⅢ期へとその歩みを辿ると同時に、「システム」の低度化の段階の発展のⅠ’期へと向かう中で、先進諸国を米国の歩みに従わせようと企図するのである。その狙いは、重厚長大型産業が主導する経済から、金融・サービス化をその柱とする経済構造へと社会を転換することによって、より多くの利益・利潤を獲得することであった。そのために、日本は米国の子分として、急激な経済発展を引き受けることになるのだ。それがアジアにおける驚異的な高度経済成長へと導くことになったのだ。
だが、それと同時に、またそうした「システム」の高度化の歩みと連動する形で、この逆に、1970年代以降から今日に続く〈「システム」とその関係の歩み〉は、｛［B］→（×）［C］→×［A］｝の「システム」の形成と発展とそしてその維持のために、今度は先進諸国を、「システム」におけるB、Cの「高度化」のじつっ減のために、低度化の段階の歩みを辿るように導いていくのだ。いわゆる「先進国病」として知られる経済の停滞・衰退を実現させるのだ。その際、特に日本の場合は、先の高度経済成長期とは逆に、覇権国の親分である米穀によって、プラザ合意以降の顕著な経済停滞を余儀なくされることになる。その際、米国は、中国の国力と経済力のテコ入れのために、日本の国力と経済力を使いながら、Bグループの先頭に中国を位置づけるべく務めた、と私はみている。このように、米国は敗戦後の占領統治期以降から、都合のいい子分として日本を飼い慣らしてきたと言っても過言ではあるまい。それはひとえに、覇権システムにおける「親分ー子分」の「力」関係によるものである。米国の国力と経済力の「中身」には、日本の国力と経済力を構成する重要な要素が見事に組み込まれてきたとみた方がいい、と私は強調しておきたい。
こうした日米関係における問題点と関連して、日本の経済成長は、先進諸国の中でも、停滞・衰退することは、不可避であったと理解しておいた方がいいのではあるまいか。だが、ここでも注意すべきなのは、かつての西側先進諸国の経済成長率が伸びているといっても、その国力と経済力はやはり低下しているとみたほうがいい。というのも、ドイツやフランス、オランダ、ノルウェイ等々の諸国における政治的不安定と極左勢力の台頭が物語るように、日本との比較ばかりを強調する議論の危うさを、私は感じている。というのも、こうした議論は、「そうだ、だから日本も、もっと努力して国力や経済力を増強・発展させることが大切云々の話へと、国民を誘導する傾向が強くなる。そして、そのための再建策や、再生策が検討・検証されることになるのだ。またまた、日本の防衛力整備・増強のために、米国から最新鋭？の高額な武器を購入すべし云々の話と見事にマッチした論の流れを確認できるのではあるまいか。
そのことが意味するのは、日本の国力と経済力を再生・増強させる、そうした施策とその具現化を見据えた諸産業とその背後にあるハイエナ外資とハイエナ国家・政府を担い支える国内外の政治家や官僚、世界的な影響力を行使する多国籍企業等々に代表される利権・利害関係者集団とそのグローバルなネットワークの懐を潤すように、私たち国民の税金が充当されるところとなる。閣議決定された2025年度予算案は、こうした構造を血肉化させるために、私たち国民の税金を注ぎ込むための日本国家・政府による「証明書・保証書」となるのだ。それにしてもおかしな話ではあるまいか。もはや主権国家の体を為さない、そして主権者としての国民も不在の中で、今回記事で引用貼り付けしたくだりにある〈「システム」とその関係の歩み〉の維持と発展に奉仕するために、次年度の国家予算案が練られてきたということになるのだから。もし、ここでの私の話のとおりであるとすれば、もはや本来は、もうその実態はないはずの私たち国民？は、またまた臍を噛むということの繰り返しを見るのがオチであるというしかあるまい。
（最後に一言）
またまた詮無いことを書いてしまった。だが、もう既成の政治ではダメであるのは、間違いないというしかあるまい。しかし、それではどうすればいいのか。お金を使わない政治を一先ずは目指すしかあるまい。とにかく国会と国会議員は不要なのだ。極端な物言いかもしれないが、世界には人口規模の少ない国家が現に存在している。小規模で小回りの利く共同体を目指してもいいのではあるまいか。世界中の人間が、あそこに行って住んでみたい、そんな共同体となるためには、最低限、必要なキマリがあるに違いない。私はこのブログ記事で。それについてあれこれと思案し続けてきた。これも、「百田村」と結び付けて考えた方がいい。まあ、そうなると、考えるだけではどうしようもないということになる。いずれにしても、どんな生き方であれ、生きるということは、ただ息をするだけでも大変であるのは間違いない。
私事で恐縮だが、先日の24日の深夜から翌25日の未明にかけて、私の父は黄泉の国へと旅だった。もう10年近く過ぎてしまったのだが、あの瞬間を今も私ははっきりと覚えている。ベッドに横になっていた父の枕元に私はいたのだが、その瞬間が来たとの合図を、私たち兄弟に知らせるかのように、父は大きく息を吸い込んで、それからゆっくり、「スー」との音が聞こえるように、息を吐き出し終えて、そのまま逝ってしまった。見事であった。私は生きるということ、そして死ぬということを、父から教えられた。そんなことを父の命日に、また思い出していた。涙が止まらない。ずっと、心の中で泣き続けている。本当に親不孝な愚かな息子であった。今さら何を言っても、何の返事も聞こえてはこないのだ。ただ、「ありがとう」と言うしかない毎日だ。
＊そのついでで誠に申し訳ないのだが、拙論に目を通してくれる読者にも、ここまでお付き合い、ありがとう。これからも、あとどれほどかはわからないのだが、よろしく（お願いします）。
（最初に一言）
ここ最近の記事を踏まえて、私がとくに感じる日本社会の問題とそれを紹介するメディア報道に顕著に見られる覇権システムにおける差別と排除の「親分ー子分」の「力」関係に対する過鈍感症を、改めて再考するとき
今回記事の論の流れは以下のとおりである。最初に、閣議決定された「大きな政府」の「政治」路線を目指す過去最大規模となった「2025年度の国家予算案」を、私の語る「システム」論 （2024、12、23）の記事のくだりの中に位置づけ直したときに思い浮かぶ「不都合な真実」らしき問題について、少し話をしてみたい。そして次に、それとの関連で、石破首相が思い出したかのように述べている「脱炭素化社会の実現」云々に向けての発言の類に象徴的ともいえる、おそらく費やされるだろう多額の国民の税金が、一体どんな事業のために、またどこの企業に「投資」されるのかを、あれこれと考えてみたい。さらに、そうした石破首相というか日本国家・政府の意向をアシストするかのような日本のメディアほうどうにおける日本の一人当たりBDPを韓国や先進諸国と比較しながら、日本の今後の国力と経済力の再生と、そのために必要な経済成長を巡るテレビ番組での話を具体化する際に、おそらく費やされるであろう国民の税金とそれが「投資」されるところの事業と事業を請け負う企業は、またその結果・結末は等々を推察するとき、ますます私たちの生活の窮乏化につながる云々の、私の論の展開となっている。
それでは行論の都合上、先ずはすぐ上でも言及していた記事（2024，12，23）のくだりを、以下に引用貼り付けておきたい。
ーーー（引用貼り付け、開始）
だが、現実はもっと複雑なのだ。少しだけ、ここで結論めいた話をしておくとしよう。すぐ上で、ーーーもしそんな事態にでもなれば、先の緊縮財政と増税云々の問題は、もはや私たち「日本」と「日本人」のコントロールの及ばないところへと弾き飛ばされてしまうだろう。ーーー、と私は述べていたのだが、実際には弾き飛ばされたりはしないのだ。そこには、「金の成る木」としての「システム」の存在が深く与っている。「システム」は、少しでもその懐を肥え太らせようと、戦争までも常々の計画として練っているぐらいだから、軽々しく主権国家を壊滅させて、その国家から搾りたてられたはずの国民資産に対する徴税権を、やすやすと放棄したりはしないのだ。国民がなお稼ぎ出せたはずのお金を、手に入れられなくなるような愚行は、決してしないのだ。
すなわち、すぐ上で話していた「無慈悲な大国のパワー行使」によって本当は「国破れ」た状態と化しているにもかかわらず、私の語る「システム」は、その崩壊しているはずの国家を、未だ主権国家として存続しているかのように、その国のもはや「主権者」ですらない、ただのシステム人として存在しているだけの人間集団に、あたかも従前どおりの主権者である国民として扱うのだ。個々バラバラの単なるシステム人の集団であれば、もはや彼らから、まとまったお金を吸い上げるのは難しいのだが、それが国家を構成する国民集団だとすれば、話はまた違ってくる。読者は、ここにきてハッとするのではあるまいか。そう、米国と日本との関係はまさにそうである。私たちは敗戦後の占領統治期から今日に至るまで、多くの者が得意げに言うように「属国」状態にあったのだが、彼らはそれにもかかわらず、なお日本は主権国家として存在し、日本国民も主権者としての役割を放棄してはいないかのように、嘘を垂れ流してきたのではあるまいか。
それゆえ、おかしなこととなる。私たちの国家とされてきたのは、主権国家の実態を書いているし、それゆえ、私たちも主権者でもないはずなのに、未だに日本国家の経済を健全化しなければならないとか、巨額の赤字財政問題に向き合うことが急務であるとか、おかしな話に熱中しているのだから。そんな話の前に、私たちはどうやって主権を取り戻すか、あるいはもうこのままの状態で存続することを選択するのか云々の議論に傾注してもいいはずなのだ。いずれにしても、私たちはこのような「悲惨な」現実の中で暮らしながらも、それにもかかわらず、これから先も実に情けない愚かし過ぎる道を歩むとすれば、どうしても、その前に、私たちがこうした状況・状態に甘んじざるを得なくなったかについて、最低限の理由というかその訳を、たとえ遅すぎたとしても、知っておいた方がいいのではあるまいか。少なくとも、私はそう思うのだ。
私は、これまた何度も論述してきたように、その理由なり訳に関して、私なりに考察してきたのだが、もし読者も私と同じように、そうした観点から同様な考察を試みたとすれば、私たちは米国から日本国家の主権を奪われているだけでなく、その米国も覇権国家として、主権国家として存在する米国の意思に関係なく、覇権システムの中で、覇権国としての興亡の歩みを辿らざるを得ないことに、改めて気が付くはずなのだ。そしてそれに気が付いた瞬間に、米国から私たちがどのようにして主権を取り戻せるのかという問いかけは、覇権システムの枠の中に包摂されてきた私たち「日本」と「日本人」が、どのようにして覇権システムの暴力から、自らを解放して自由にするのかという問いかけと重なることに、気が付くはずである、と私はみているのだ。
もし、そのような問いかけにまで、私たちがたどりつけるとき、私たちはそこでやっと、私の語る「システム」の存在に気が付くと同時に、米国から私たちの主権を取り戻して、そして私たちを解放して自由となることの意味を、初めて理解するに至るかもしれない。すなわち、米国から主権を回復すると言うことは、すぐ上でも述べていたように、私の語る「システム」の枠の中で、どうやって自らを解放して自由となれるかの問題に向き合うのと同じことであるということに、そしてその地点にまで私たちの思考が及ぶとき、やっと私たちが米国から主権を取り戻すという意味を理解できることになる。すなわち、それは私たちが覇権システムと、またそれを前提とする世界資本主義システムと世界民主主義の三つの下位システムから構成される、私の語る一つの「システム」の関係の下に組み込まれていて、ただ単に米国の「属国」状態云々の話どころではないことにも目が向けられるに違いない、と私はみている。つまり、属国云々の話がどれほど単純で陳腐なものであったかということ、それさえ言えば、何か鬼の首を取ったみたいな、そんな感じだ。
私の語る「システム」は、それほど甘いものではない。〈「システム」とその関係の歩み〉の枠の中に一旦組み込まれるというか押し込まれてしまったならば、もはやそこから抜け出すことなど不可能ではないかと、私と同じように読者も絶望の淵へと導かれることは必至となるに違いない。だが、やっとそこから希望のかすかな光を見ることができると同時に、初めて私たちは、「本当の主権」を取り戻すためにはどうすべきなのかについて、向き合うことができる、と私はみている。これらの点を踏まえながら、前回記事の「オペレーション・Z」の話に絡めた論を展開していきたい。そこでの番組内容を踏まえるとき、私たちの検証・検討すべき課題は、二つの次元から構成されている。
最初に、これが先の番組のメーンテーマであり、また私たちが遠からず迎えるはずの経済上の課題となるのは、日本経済の活力の維持に関する問題、それとの関係での日本財政の巨額な赤字を、どのようにして解決するかの問題等々であり、それが目下の私たちの向き合うべき問題であるのは間違いなかろう。だが、ここで注意すべきは、私が何度も指摘してきたように、それらの経済上の問題は、覇権システムと私の語る「システム」の「枠」の中で位置づけ捉え直すことが重要であるとの認識である。すなわち、覇権システムと「システム」あっての日本であり、日本国家であり、日本経済であるとの見方だ。それゆえ、覇権システムと「システム」の中で、何よりも先ずは、私たちが生き残ることができなければ、先の経済上の問題論議は全く意味を持たないということなのだ。
そうした点を踏まえながら、次に外交・安全保障上の問題に目を向けるとしよう。外交・安全保障と絡めた経済安全保障上の観点から見るとき、何よりも差別と排除の「親分－子分」関係を前提とする覇権システムにおける力（暴力）と力（暴力）の関係とそれが国際社会に及ぼす重大性を看過してはならない。これまでの日本と日本人は、あまりにも親分である覇権国の米国の力に依存することで、自らが覇権システムにおける独立したプレイヤーであるとの自覚に乏しく、そのために覇権システムの中で生き残りをかけた生存競争に努めることの重要性に対する私たちの自覚と覚悟を乏しくさせることに与ったのではないか、と私はみている。そこから、私たちは今の日本国家が、主権国家としての体を為してはいない現実を直視できないのではあるまいか。それは日米関係における親分の米国との子分としての関係、そして覇権システムにおける「親分ー子分」関係の存在に関しても、十分な理解にまでは至ってはいないように、私には思われるのだ。
「国破れて山河在り」をもじって、前々回記事では、日本国家・政府はもう既に「消滅・壊滅」状態にあるのに、すなわち主権国家としての「体」をなさず、従属国とか属国状態にあるにもかかわらず云々と述べていたが、私たちにとって、とても怖いというか腹が煮えくり返るのは、私の語る「システム」は、その国破れた状態の日本国家・日本政府が、未だに「死に体」ではなく、さも生きているとして、私たちを欺きながら、真面目に日本経済の再建論議に私たちを駆り立てるのに熱心であるということだ。その意味では、外資により日本がたたかれ大変なことになる云々の「経済小説」は、〈「システム」とその関係の歩み〉に利するような話を盛んにしているのだ。その関連で言えば、もはや日本は買われてしまい、日本経済は破綻するどころか、日本国家・政府も実質的には、破綻・崩壊状態にあるということなのだ。すなわちもはや国民でも住民でもなく、実質上はシステム人である私たちから、搾れるだけ搾り取るために、そのために名目上の国民としての存続を強要すると同時に、日本経済の再建が何とかうまくいった後に、何かもう一度、日本が取り戻せる云々の話をするから、これはもう詐欺に近い、否、詐欺そのものなのだ。既に、日本国家・政府のバックボーンは換骨奪胎されているのだ。その関連で言えば、｛［B］→（×）［C］→×［A］｝のAに位置するかつての先進諸国の国家や政府は以前のそれではないのだ。主権を持たない・持てないそんな状態に置かれているのだ。
ところが、令和新撰組の山本氏がよく言う日本の失われた2・30年問題を欧州諸国と対比させて、それらにおいては経済的活力がなお健在であるかのような話も、実は、その主権を構成する骨格というか基盤が崩壊していることには触れようとはしないのだ。勿論、彼にそんなことを求めても仕方あるまい。日本の社会科学に従事する研究者のほとんどが、これをまったく理解できていないのだから。その意味では、私たちは見事に騙されているのだ。もっとも、いくらこんな話をしても、これまたどうしようもないのだが、それでもこうした状態に私たちが置かれていることを知ることには相当の意味があるということを、私は強調しておきたい。覇権システムにおける主権国家としての崩壊状態を、すなわち、たとえて言えば、（「システム」の）植民地や従属地状態に置かれているということであるが、そしてその意味ではもはや国民などではなくただのシステム人として存在しているということだが、そうした現実を直視するとき、私たちの「日本」経済とか「日本」財政云々の話は虚偽であり、その経済や財政は、すべてが「システム」の経済であり財政として奉仕するばかりということなのだ。
ーーー（引用貼り付け、終わり）
上のくだりで私が伝えておきたい点は、日本の国力や経済力を復活・再生するにはどうすべきか云々の戯言に騙されないように注意してほしいということだ。たとえば、ネット
記事〈【過去最低】1人あたり「GDP」 主要先進国最下位に…古市憲寿「90年代までうまく行き過ぎた」日本経済再生のカギは“技術躍進”と“女性参入”?12/26(木) 17:13配信FNNプライムオンライン〉に、一人当たりのGDPが韓国に抜かれた日本の現状を捉えてのテレビ番組（「めざまし8」）を紹介していた。こうした論は、結局のところ、日本の国力と経済力を再生するべしの方向へと国民の関心を向けようとしているのだ。
その際に、国民というか私たちは気が付かなければならない重要な問題があるのだ。上に引用した話は、特に私が留意してほしいと考えていることだ。それを踏まえて言えば、政府の予算案に示されている金額は過去最高となった云々と言われているが、日本の国力と経済力を再生するためには、またそのための具体的な施策の実現のためには、政府の予算案の全額の中から、どれほどのお金（国民の税金）が必要となり、そのお金はどんな内容の再生事業に充てられ、また誰に支払うことになるのか、ということを。すなわち、再生事業を引き受けるのは日本の企業だけではないのだ。もっとわかりやすく言えば、この種の話は、日本の防衛力を充実させなければ北朝鮮や中国の脅威に対して抵抗できない、それゆえ、軍備の増強が必要だ、その武器は米国から調達するのがいい云々の話と同じなのだ。また少し前のブログ記事でも述べていた東京オリンピックや大阪万博の公共事業と同じタイプの話なのだ。そう、詐欺広告の下にとてつもないお金を吸い上げられるあの詐欺商法と同じなのだ。その広告塔まがいの話を、このテレビ番組ではしていたと、私はみている。
日本は先進諸国（Ｇ７）と比べても、最下位に位置している云々。そこで論者らが見落としているのは、覇権システムと（私の語る）「システム」における「親分ー子分」の「力」関係を無視した議論に終始しているのだ。先進諸国と言えども、それぞれの（再）スタート地点が、覇権システムの中では異なっていることを忘れてはならない。とくに日本の場合は、親分の覇権国の米国によって、その国力と経済力は大きく歪められてきた、と私はみている。それは高度経済成長期の日本の過度な・過剰な経済発展の歩みと、逆に経済停滞・衰退期における過度な・過剰な著しい衰退の歩みである。それは私の〈「システム」とその関係の歩み〉と関係している。日本の高度経済成長は、｛［A］→（×）［B］→×［C］｝のAの先頭をひた走る覇権国の米国による世界システムの維持と発展に関する戦略と関連していた。換言すれば、「システム」とその「自己完結運動」によって、米国は、「システム」の高度化の段階のⅡ期からⅢ期へとその歩みを辿ると同時に、「システム」の低度化の段階の発展のⅠ’期へと向かう中で、先進諸国を米国の歩みに従わせようと企図するのである。その狙いは、重厚長大型産業が主導する経済から、金融・サービス化をその柱とする経済構造へと社会を転換することによって、より多くの利益・利潤を獲得することであった。そのために、日本は米国の子分として、急激な経済発展を引き受けることになるのだ。それがアジアにおける驚異的な高度経済成長へと導くことになったのだ。
だが、それと同時に、またそうした「システム」の高度化の歩みと連動する形で、この逆に、1970年代以降から今日に続く〈「システム」とその関係の歩み〉は、｛［B］→（×）［C］→×［A］｝の「システム」の形成と発展とそしてその維持のために、今度は先進諸国を、「システム」におけるB、Cの「高度化」のじつっ減のために、低度化の段階の歩みを辿るように導いていくのだ。いわゆる「先進国病」として知られる経済の停滞・衰退を実現させるのだ。その際、特に日本の場合は、先の高度経済成長期とは逆に、覇権国の親分である米穀によって、プラザ合意以降の顕著な経済停滞を余儀なくされることになる。その際、米国は、中国の国力と経済力のテコ入れのために、日本の国力と経済力を使いながら、Bグループの先頭に中国を位置づけるべく務めた、と私はみている。このように、米国は敗戦後の占領統治期以降から、都合のいい子分として日本を飼い慣らしてきたと言っても過言ではあるまい。それはひとえに、覇権システムにおける「親分ー子分」の「力」関係によるものである。米国の国力と経済力の「中身」には、日本の国力と経済力を構成する重要な要素が見事に組み込まれてきたとみた方がいい、と私は強調しておきたい。
こうした日米関係における問題点と関連して、日本の経済成長は、先進諸国の中でも、停滞・衰退することは、不可避であったと理解しておいた方がいいのではあるまいか。だが、ここでも注意すべきなのは、かつての西側先進諸国の経済成長率が伸びているといっても、その国力と経済力はやはり低下しているとみたほうがいい。というのも、ドイツやフランス、オランダ、ノルウェイ等々の諸国における政治的不安定と極左勢力の台頭が物語るように、日本との比較ばかりを強調する議論の危うさを、私は感じている。というのも、こうした議論は、「そうだ、だから日本も、もっと努力して国力や経済力を増強・発展させることが大切云々の話へと、国民を誘導する傾向が強くなる。そして、そのための再建策や、再生策が検討・検証されることになるのだ。またまた、日本の防衛力整備・増強のために、米国から最新鋭？の高額な武器を購入すべし云々の話と見事にマッチした論の流れを確認できるのではあるまいか。
そのことが意味するのは、日本の国力と経済力を再生・増強させる、そうした施策とその具現化を見据えた諸産業とその背後にあるハイエナ外資とハイエナ国家・政府を担い支える国内外の政治家や官僚、世界的な影響力を行使する多国籍企業等々に代表される利権・利害関係者集団とそのグローバルなネットワークの懐を潤すように、私たち国民の税金が充当されるところとなる。閣議決定された2025年度予算案は、こうした構造を血肉化させるために、私たち国民の税金を注ぎ込むための日本国家・政府による「証明書・保証書」となるのだ。それにしてもおかしな話ではあるまいか。もはや主権国家の体を為さない、そして主権者としての国民も不在の中で、今回記事で引用貼り付けしたくだりにある〈「システム」とその関係の歩み〉の維持と発展に奉仕するために、次年度の国家予算案が練られてきたということになるのだから。もし、ここでの私の話のとおりであるとすれば、もはや本来は、もうその実態はないはずの私たち国民？は、またまた臍を噛むということの繰り返しを見るのがオチであるというしかあるまい。
（最後に一言）
またまた詮無いことを書いてしまった。だが、もう既成の政治ではダメであるのは、間違いないというしかあるまい。しかし、それではどうすればいいのか。お金を使わない政治を一先ずは目指すしかあるまい。とにかく国会と国会議員は不要なのだ。極端な物言いかもしれないが、世界には人口規模の少ない国家が現に存在している。小規模で小回りの利く共同体を目指してもいいのではあるまいか。世界中の人間が、あそこに行って住んでみたい、そんな共同体となるためには、最低限、必要なキマリがあるに違いない。私はこのブログ記事で。それについてあれこれと思案し続けてきた。これも、「百田村」と結び付けて考えた方がいい。まあ、そうなると、考えるだけではどうしようもないということになる。いずれにしても、どんな生き方であれ、生きるということは、ただ息をするだけでも大変であるのは間違いない。
私事で恐縮だが、先日の24日の深夜から翌25日の未明にかけて、私の父は黄泉の国へと旅だった。もう10年近く過ぎてしまったのだが、あの瞬間を今も私ははっきりと覚えている。ベッドに横になっていた父の枕元に私はいたのだが、その瞬間が来たとの合図を、私たち兄弟に知らせるかのように、父は大きく息を吸い込んで、それからゆっくり、「スー」との音が聞こえるように、息を吐き出し終えて、そのまま逝ってしまった。見事であった。私は生きるということ、そして死ぬということを、父から教えられた。そんなことを父の命日に、また思い出していた。涙が止まらない。ずっと、心の中で泣き続けている。本当に親不孝な愚かな息子であった。今さら何を言っても、何の返事も聞こえてはこないのだ。ただ、「ありがとう」と言うしかない毎日だ。
＊そのついでで誠に申し訳ないのだが、拙論に目を通してくれる読者にも、ここまでお付き合い、ありがとう。これからも、あとどれほどかはわからないのだが、よろしく（お願いします）。
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